こんにちは、こぱんです!
リベ大では、自分のスキルと考える力で、どんな時代・状況でも十分な収入を得る力、「稼ぐ力」に関する情報発信もしています。
▼図解:稼ぐ力
多くの人にとって労働力は「自分が持っている唯一の商品」です。
しかし、自分の労働力を安売りし、お金に苦労している人が少なくありません。
お金に苦労しない人生を歩む極意の1つは、商品を売る客を選ぶことです。
もし、自分の労働力という商品を勤務する会社に「安く買い叩かれている」と少しでも感じるなら、転職での年収アップを検討してみましょう。
「でも、転職で年収アップするのは難しいんじゃないの?」と不安に感じる人も多いはずです。
確かに、誰でも簡単にできるわけではありませんが、対策すれば年収アップの転職も可能です。
そこで今回の記事では、年収アップ転職の可能性を上げる方法を含めて、以下の3点を解説します。
- 転職での年収アップが難しい3つの理由
- 年収アップできる人の特徴3選
- 年収アップ転職の可能性を上げる方法
もし30歳で転職し、年収が50万円上がれば、30年後の定年時までにもらえるお金は1,500万円も増加します。(50万円 × 30年 = 1,500万円)
1,500万円という金額は、かつて話題になった「老後2,000万円問題」の半分以上を賄えるほど大きなものです。
また今後、日本は転職が当たり前になってくることが予想され、ますます転職スキルの有無が重要になるでしょう。
以下の図解を見てから記事を読み進めると理解しやすくなるので、参考にしてください。
▼図解:年収が上がる転職
▼図解:転職年収アップ 転職成功のコツ
目次
解説動画:【断言】こんな人は年収上がります【3つの特徴】
このブログの内容は下記の動画でも解説しています!
転職で年収アップが難しい3つの理由
さて皆さんは、転職で年収アップを実現できる人はどのくらいだと思いますか。
厚生労働省の調査によると、転職による年収変化の割合は以下の通りです。
- 上がった人 :約35%
- 変わらなかった人 :約28%
- 下がった人 :約36%
(参考:厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」より)
この中に入る自信はないよ…。
また、年収アップした人の割合を年齢別で見ると以下の通りで、年齢が上がるにつれて年収アップする人が減る傾向にあります。
- 20歳~24歳:47.6%
- 30歳~34歳:41.1%
- 40歳~44歳:39.1%
(参考:厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」より)
上記の年齢別での割合を見ると、45歳くらいまでは約40%の人が年収アップできると分かります。
しかし、「半数以上の人は、年収が上がらない」ことを考慮すると、転職での年収アップに難しい印象を持つのも当然です。
では、なぜ日本では転職による年収アップが難しいのでしょうか。
その理由は以下の3つです。
- ①正社員・終身雇用の制度が邪魔をしている
- ②年功序列の文化が邪魔をしている
- ③転職初年度は賞与額が少ない
理由①:正社員・終身雇用の制度が邪魔をしている
日本で転職による年収アップが難しい理由1つ目は、正社員、終身雇用の制度が邪魔をしているからです。
日本で転職による収入アップが難しい一番大きな理由と言えるでしょう。
基本的に、正社員は労働基準法で守られているため、会社(経営者)は簡単に社員を解雇できません。
社員を雇用して大きなリスクを背負うのは会社側なので、会社は社員の初年度の年収をできるだけ抑えて雇用したいと考えます。
そのため、日本企業は最初から高い給与は出さず、社員が成果を出したり、高いパフォーマンスを発揮したりした場合に、ようやく給与を上げるというワケです。
このように、日本企業の多くは最初に痛みを取ろうとしません。
一方、多くの外資企業は応募者の「言い値」で年収を出します。
なぜなら、外資系企業には正社員や終身雇用の考え方自体がなく、年収に見合う働きができていない社員はすぐに解雇できるからです。
理由②:年功序列の文化が邪魔をしている
日本で転職による年収アップが難しい理由2つ目は、年功序列の文化が邪魔をしているからです。
日本企業には年功序列の文化が根付いており、多くの場合、勤続年数や年齢で給与が決まります。
そのため、中途採用者の給与は以下の傾向になりがちです。
- 勤続年数が0年のため、給与が抑えられがち。
- 既存社員と同年齢の場合、経験やスキルの差があっても、給与に大きな差がつきにくい。
また、一般的に転職後の年収は、転職先の会社の給与体系に合わせて決まります。
そのため、転職前の会社の給与水準が高い場合、年収が下がる可能性が高くなるのです。
海外において、年齢で給与を決めるのは、年齢差別とみなされるケースもあります。
人権意識が強い国では、履歴書に性別や年齢を書く欄すらないのです。
日本と海外の環境どちらが優れているというわけではありませんが、日本では働く場所を選ばないと、若くてパフォーマンスが良い人ほど会社から搾取されかねません。
理由③:転職初年度は賞与額が少ない
日本で転職による年収アップが難しい理由3つ目は、転職初年度は賞与額が少ないからです。
転職初年度の賞与額が少ない原因は、賞与の算定期間にあります。
具体例として、10月1日に転職先に入社した場合の賞与額を見てみましょう。
- 直近の賞与支給日:12月1日
- 賞与額の算定期間:2021年4月1日~9月30日
→ 賞与額:0円(あるいは寸志)
上記のように、転職初年度は賞与額が少なくなるため、転職先から提示される年収が前職の年収よりも低くなるケースがあるのです。
そのため、賞与が満額で出る前提にすると、年収アップした人の割合は増えるでしょう。
「賞与が出ない初年度から、前職以上の年収がほしい」と考えると、転職の難易度は上がります。
しかし、「来年からは賞与が満額出るし、生涯賃金ベースで確実に年収が上がれば良い」と考えれば、転職の難易度は下がるというワケです。
転職で年収をアップできる人の特徴3選
さてここまで、転職での年収アップが難しい理由を解説しましたが、約35%の人が年収をアップさせているのも事実です。
しかも、そのうちの半数以上は、1割以上の年収アップを実現しています。
(参考:厚生労働省「令和2年雇用動向調査結果の概要」より)
皆さんも、どんな人が年収アップできたのか気になるのではないでしょうか。
そこで、ここからは年収アップできた人の特徴について解説します。
- ①希少性の高いスキルを持っている
- ②転職前の給与が相場よりも著しく低かった
- ③給与水準が低い会社から高い会社に転職した
特徴①:希少性の高いスキルを持っている
年収アップできた人の特徴1つ目は、希少性の高いスキルを持っていることです。
希少性の高いスキルを持っている人は、どの会社からも強く求められます。
- AIエンジニア
- Webディレクションのスペシャリスト
- 優秀なコンサルティング営業マン
- 連結会計やIFRS(国際財務報告基準)を熟知した高度会計スキルのある人
- 国家資格保持者(公認会計士や弁護士、建築士、施工管理技士など)
人の年収は需要と供給のバランスで変動するので、希少性のある人材の年収は必然的に高くなります。
これは希少性の高いダイヤモンドが高額であるのと同じです。
しかし、皆さんの中には「希少性の高いスキルがあるなら誰も苦労しないよ…。」と感じている人も多いでしょう。
実務スキルは働きながら高めるものです。
もし、今の会社に数年勤めているものの、希少性のあるビジネススキルが身についていないなら、今の会社で働く限り、希少性のあるスキルが身につく可能性は低いでしょう。
そのため「自分には希少性の高いスキルがない…」と感じている人は、転職してスキルを身につけるべきです。
希少性のあるスキルを身につけるための転職は、年収が下がる可能性もありますが、長期的な戦略としては有効と言えるでしょう。
特徴②:転職前の給与が相場よりも著しく低かった
年収アップできた人の特徴2つ目は、転職前の給与が相場よりも著しく低かったことです。
もし今の給与が同じ業種や職種、年齢の人と比べて低いなら、転職で年収が上がる可能性が高いでしょう。
最近では、コロナウィルスの影響で年収が下がった人が、コロナウィルスの影響を受けなかった会社に転職して、年収が200万円以上アップしたケースがありました。
上記はイレギュラーなケースになりますが、給与水準が低い人は、年収アップできる可能性が高いという良い例です。
まずは、「自分の給与水準が、一般的な相場と比べてどうなのか」知りましょう。
その際には、転職エージェントを利用するのが一番有効です。
しかし、転職エージェントも玉石混合なので、下記の特徴を満たした質の高いエージェントを利用することが大切となります。
面談で丁寧にヒアリングし、アドバイスをしてくれる。
転職を強制させない。
給与水準の相場観や業界事情に精通している。
質問や添削などのレスポンスが早い。
特徴③:給与水準が低い会社から高い会社に転職した
年収アップできた人の特徴3つ目は、給与水準が低い会社から高い会社に転職したことです。
一般的に給与水準は、本社の場所や企業規模により異なります。
→ 給与水準:低い
首都圏や都市部に本社がある企業・大企業→ 給与水準:高い
中小企業で働いている人の中には「自分は大企業に入れなかった落ちこぼれ」と感じている人もいるかもしれません。
しかし、大企業で働く人より中小企業で働く人の方が、はるかに実力のある人材になっている可能性があります。
なぜなら、大企業と中小企業では経験できる業務の幅が異なるからです。
- 大企業
→ 業務が細分化されているため、一部の業務しか経験できない。
- 中小企業
→ 経験できる業務の幅が広く、様々な実務経験を積める。
そのため、今の会社で過小評価されている人や、給与水準が低い会社から高い会社に転職できる可能性のある人は、転職エージェントを通じて「自分の市場価値」を知り、採用意欲の高い都市圏の企業や大企業への転職を狙ってみましょう。
そうすれば、希少性のあるスキルを持っていなくても、年収アップできる可能性があります。
年収アップ転職の可能性を上げる方法
ここまで読んで「自分も転職で年収アップできるかも?」と思った人もいるかもしれません。
そこで最後に、転職で年収アップの可能性を上げる方法を解説します。
- STEP①:職務経歴書のクオリティを徹底的に高める
- STEP②:十分な面接対策を行う
- STEP③:具体的な根拠をもとに希望年収を提示する
STEP①:職務経歴書のクオリティを徹底的に高める
まずは、職務経歴書のクオリティを徹底的に高めましょう。
なぜなら職務経歴書は、皆さんという商品をPRするための「プレゼン資料」であり、特徴を伝えるための「取り扱い説明書」でもあるからです。
どんなに優れた商品でも、良い点や使い方が相手に伝わらなければ、購入してもらえません。
採用側は、職務経歴書を通じて以下の内容を確認します。
持っているスキル
今までの経験や実績
人柄
転職活動が上手くいかない人は、職務経歴書で上記の内容を漏れなく採用側に伝えられているか確認してみましょう。
通常、転職活動は書類選考から始まりますが、職務経歴書は書類選考のためだけに読まれるワケではありません。
面接は職務経歴書に書かれている情報を元に行われるのです。
さらに、職務経歴書は人事だけでなく、部長や役員にも読まれるものなので、「自分の年収を決める人に職務経歴書を読まれる」ことを強く意識し作成しましょう。
当然ですが、転職回数の少ない日本人は、職務経歴書の書き方にも慣れていません。
しかし転職エージェントは、日々あらゆる人の職務経歴書を見て添削まで行っています。
皆さんが転職に成功すれば、転職エージェントにも報酬が入ります。
利害が一致しているからこそ、皆さんが本気なら必ず力になってくれるでしょう。
もちろん、良い転職エージェントと付き合うために、皆さん自身も質の良い客になるのも忘れないでください。
STEP②:十分な面接対策を行う
次に、十分な面接対策を行います。
「面接対策は大事かもしれないけれど、働きながら面接対策する時間なんてないよ…。」という気持ちも分かります。
確かに、働きながら転職活動をすると、時間に余裕がなくなるのは事実です。
しかし、面接対策に50時間を費やして転職に成功し、仮に生涯賃金が500万円増えるなら、こんなに割の良い仕事はないでしょう。
面接は、短時間で「自分という商品」をプレゼンしなければならず、やり直しもできません。
まさに一発勝負なのです。
しかし面接に慣れている人は、ほとんどいません。
つまり、誰よりも周到に準備した人が、面接で勝てるというワケです。
面接対策はリターンの高い投資と言えます。
リスクと言えば、自分の時間を失うくらいでしょう。
さらに、面接対策で鍛えたスキルは、実務や実生活にも生きてくるはずです。
STEP③:具体的な根拠をもとに希望年収を提示する
質の高い職務経歴書を提出し、十分な面接対策をした上で、希望の年収をハッキリ伝えましょう。
日本人は希望の年収を控えめに伝える傾向がありますが、それでは安く買い叩かれるだけです。
しかし、何の根拠もなく「年収を上げてください」と伝えるだけでは、年収アップどころか不採用になりかねません。
例①
「年収は〇〇万円を希望します。現職よりも高い額を希望しているのは、現職で〇月に昇格し、今年の見込み年収が昨年よりも〇〇万円増加するためです。年収に見合う貢献ができるように頑張ります。」
例②
「年収は〇〇万円を希望します。私の〇〇の経験を生かし、貴社でまずは初年度〇〇円の受注を目指します。もちろん、目標に届かなければ、年収が下がることは覚悟しています。」
上記のように、根拠を持って前向きな姿勢で伝えれば、会社側から「よし、そこまで言うならこの人材に賭けてみよう」と思われる可能性が高まります。
先ほどもお伝えした通り、多くの人は面接の準備をしませんし、希望の年収も控えめに伝えるだけです。
周到に準備して、堂々と根拠をもって前向きな姿勢で希望の年収を伝えられれば、魅力的な人材だと思ってもらえる可能性が高いでしょう。
他の応募者との差別化は、決して難しくありません。