今回は、リベ大両学長が厳選した「知っているだけで得をする小ネタ」を5本紹介します。
1本のネタは2分程度で読めるようにコンパクトにしました。
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目次
解説動画：【サクッと学べる】スキマ時間にお得なインプット「儲かる小ネタ」5連発！（No 6〜10）
このブログの内容は、以下の動画でも解説しています！
【2分で読める】儲かる小ネタ5連発！（2025年5月 ①）
No.1：なぜ高配当株はタイミング投資？
じゃあ、どうして高配当株はタイミング投資なんですか？未来は読めないんじゃないですか？」
上記の質問に対する回答は、配当の未来は予測可能性が高く、その意味で「今安いタイミングかどうか」が計りやすいためです。
高配当株投資においては、今100円で売られている株が3年後に150円になると考え、「今が良いタイミングだ！」と判断して買うワケではありません。
「毎年5円の配当を堅実に生み出す株・今後1円ずつ増配する可能性が高い株」が今100円で売られており、「これは安い。買うには良いタイミングだ！」と判断して購入するワケです。
つまり、前者は「株価」を予想して利益を出そうとする投資で、後者は「配当」から利益を出そうとする投資です。
高配当株投資は、企業の業績や事業利益に基づいた配当を収益源と見る投資です。
配当が今後どうなるかは、「財務状態」や「業績」から予測します。
- 株価が下がった場合：累積した配当を考慮すれば、トータルで見て損にならない可能性が高い
- 株価が上がった場合：それはそれでラッキー
要は安定して配当が出る前提であれば、株価が長期的に見て元本を維持していればOK（配当を受け取った分だけ得をする）で、最悪株価が下がっても配当と合わせてトータルでプラスになればOKというワケです。
業績の良い企業は長期的に見て株価も上がることが多く、結果的にラッキーというケースも多々あります。
もちろん「未来はいつも分からない」という大前提を踏まえると、確かに業績も不確実とも言えます。
とはいえ業績は「投資家の心理（センチメント）」に左右されない分、株価よりは予測しやすい側面があるもの事実です。
天体の動きは計算できるが、人の狂気は計算できない
これはまさに「株価特有の不安定さ」を表した金言とも言えます。
「株価で利益を出す or 配当で利益を出す」
この違いが分かると、高配当株投資がなぜタイミング投資なのかも納得できるのではないでしょうか。
No.2：解約は契約より何倍も大変
リベ大では世の中にある様々なサービスについて、次のようにお伝えしています。
- 契約は簡単にできるけど、解約は大変
- 気軽に契約しないようにしよう
銀行口座・クレジットカード・保険・光回線・さまざまなサブスクリプションなど、契約は数分でできるものの、解約には何倍も手間のかかるサービスは本当にたくさんあります。
企業は、新規契約の時は両手を広げてニコニコと歓迎してくれますが、解約の時は全力で引き止めをしてくるワケです。
ここで企業がよく使う「解約させない」ための仕掛けを紹介します。
- 解約ページがどこにあるか分かりにくくする
- 解約前にアンケートを求めたり、任意の情報入力で心理的負担をかける
- 電話や面談など、面倒な手段での手続きを強制する
- 解約前にしつこくサービスのメリットを説明し、損したような気分にさせる
- なかなか電話が繋がらない解約専用のナビダイヤル（通話料がかかる）にかけさせる
- 同じ確認事項を何度も行わせる
また、リベ大では全くおすすめしていない「貯蓄型保険」を解約するシーンなどでは、
「担当者と面談しないと解約できません」
「今、解約したら大損しますよ」
「違約金がかかるので、◯月までは解約できません」
といった、嘘も含んだ典型的な引き止めトークがよく使われます。
サービスを解約しづらいというのは、リベ大が「ポイ活をおすすめしない理由」の1つでもあります。
皆さんもサービスを契約する際は、出口まで含めて考えるようにしましょう。
docomoショップの来店予約、新規申し込みにすると普通に空きがあるような表示になってるのに、解約手続きにするとスケジュールが埋まってるような表示になるのヤバすぎる pic.twitter.com/dGRVuPOK70
— ケツマイヌ (@666_UNCHI_666) April 2, 2025
ドコモショップに解約手続きに行こうとした際、「新規申し込み」だとスケジュールは空いているのに、「解約」だとスケジュールが埋まっているという内容です。
これも大手企業にありがちな「解約阻止」のパターンです。
もちろん企業が新規契約に注力し、解約を渋るのはビジネスとして自然なことです。
本当に解約担当者が不在であったり、予約システム上の不具合があったりなど、企業にも事情があるでしょう。
また企業が利益を最大化しようとするのは当然の行動なので、そこに文句を言いたいワケではありません。
リベ大が一番伝えたいのは、契約は簡単にできるけど、解約は本当に大変という事実です。
小金持ち山への登山に、邪魔な荷物は不要です。
本当に必要な装備だけを厳選して、軽快に登っていきましょう。
No.3：【株式市場】めったにない事がよく起きる
株価は上がったり下がったり、毎日本当によく動きます。
ある研究者が、アメリカの有名な株価指数「ダウ平均株価」107年分のデータを調べて、1日の値動きを分析しました。
その結果、1日の値動きは、
- 95％の確率で「−2.1%～＋2.2%」の範囲内で動く
- 4.0％を超える下落は、「107年で1日の確率」で起こる
という結果になったそうです。
仮にこのデータが本当であれば、これだけでも株式投資を敬遠する人は多いでしょう。
特に元本保証が大好きな日本人にとって、1％〜2％の値動きが当たり前であったり、確率は低いものの1日に4％も動くことがあったりするのは、なかなかのストレス要因と言えます。
実は先ほどお伝えした計算は間違っており、現実の株価はもっと激しく動きます。
例えば、プラス方向にもマイナス方向にも「4％以上の下落（＝107年で1回しか起きないはず）」は、実際には100回も起こっています。
株の世界では、平均から大きく外れた数値がよく出現します。
つまり、「めったに起きないと考えられていること」が頻繁に起きる変な世界というワケです。
時にリベ大には、「株価が暴落してますけど、どう思いますか！？」という質問が寄せられます。
今回解説した内容から分かるように、「特に何も思えません」が回答になります。
インデックス投資家であれば、淡々と積み立てし、保有を続けていきましょう。
高配当株投資家であれば、安くなったタイミングで買い増ししていきましょう。
「暴落が3年〜5年続いたらどうしたら良い？」と心配する人もいるかもしれませんが、その間も保有し、積み立て（買い増し）を続けるだけです。
種銭を心配する人は、しっかり仕事して稼いでいけば問題ありません。
No.4：【株価チャート】過去は未来の予兆か？
「歴史に学べ」というのは、人生の色々な場面で耳にするありがたいアドバイスです。
この言葉を胸に、以下2つのチャートを見比べてみてください。
（出典：日経BP｜ジェレミー・シーゲル 他「株式投資 第６版 長期投資で成功するための完全ガイド」）※赤マーカー箇所は筆者
- 上のチャート：1922年～1932年のダウ平均（いわゆる「世界恐慌」の時期）
- 下のチャート：1980年～1990年のダウ平均（意図的に隠した赤マーカー部分は1988年〜）
実際1987年の終わり頃、プロのアナリストたちも同じように考え、次のように言いました。
「1929年のような大惨事が来るかもしれません」
「株はすべて売り払うべきです！」
このような警告に従い、当時は多くの人が株を手放しました。
その後どうなったのか、チャートの続きをご覧ください。
（出典：日経BP｜ジェレミー・シーゲル 他「株式投資 第６版 長期投資で成功するための完全ガイド」）※赤矢印は筆者
似ているように見えただけで、全然違う結果になったワケです。
XなどのSNSでは、次のような投稿をよく見かけます。
「今のチャートは、○○年と似ています！」
「だから、これから上がる（or 下がる）はずです！」
過去の数十万、数百万のチャートを遡れば、似たものがいくつも見つかるのは当然です。
そこに規則性があるように見えること自体が、錯覚の可能性もあるワケです。
この手の分析は、「当たるかもしれない・外れるかもしれない」という点で、ある意味では占いと大差ありません。
資産運用の結果を占い任せにしたくない人は、チャート分析からはある程度距離を置きましょう。
「トランプ関税ショック」で株価が暴落したこともあり、今後も色々なチャート比較や分析が出回ることでしょう。
良いタイミングで売り抜けて良いタイミングで買い戻すという「2度の正解」を当てるのは、基本的には無理です。
だからこそ、短期的な値動きでジタバタせず、長期目線でコツコツ戦う姿勢が重要になってきます。
本当に学ぶべき歴史の教訓は、
- 資産を持っている者は、よりお金持ちになっていく
- 株を持ち続けた者が、最終的に富を築く
というシンプルな事実です。
No.5：株価はどこまで落ちる？
最近の市況を見て、「株価はどこまで落ちるのか？」と不安になった人も多いのではないでしょうか。
4月末時点でのざっくりした雰囲気としては、
- 米国株 → まだまだ落ちる余地あり（まだ割高感あり）
- 日本株 → もう少し落ちる余地あり（そこそこ割安感が出た）
という状況です。
Newsモーニングサテライトが出していたデータをもとに、今後どこまで株価が“落ちる余地”があるのかを一緒に見ていきましょう。
上記表は米国株（S&P500）について、「過去の暴落時にPERやPBRがどれくらいまで下がったか」をまとめたものです。
PER（株価収益率）・PBR（株価純資産倍率）は、それぞれ「株価の割安さ」を示す指標です。
「専門用語はちんぷんかんぷん…」という人も、今回は細かい意味は気にせず「数値が低い＝割安」「数値が高い＝割高」と認識してもらえればOKです。
過去の暴落では、暴落後に10倍～15倍になったPERですが、今回の関税ショック後は21.7倍でした。
つまり、過去のデータと比べるとまだ高水準なので、株価はさらに落ちる余地ありというワケです。
過去の暴落では、暴落後に1倍～2倍になったPBRですが、今回の関税ショック後は4.35倍でした。
こちらも過去のショックと比べるとまだ高い水準で、株価はまだ下がるかもしれないと言える状況です。
PER・PBRを見て分かるように、米国株は過去の暴落時と比べると「まだまだ割高」と言えます。
日本株に関しては、PER・PBR・配当利回り共に、過去の暴落時よりも「少し割高」くらいの水準になりました。
仮にここから10％～20％下がるのであれば、いよいよ「バーゲンセール」と言える温度感です。
まとめると、今回のトランプ関税ショック後の底値から考えると、
- 米国株 → 50％OFFになったらバーゲンセール
- 日本株 → 10％〜20％OFFになったらバーゲンセール
と言える状況ではないでしょうか。
リベ大としては、「ここまで落ちる！」「落ちる確率が高い！」と予想・断言しているワケではありません。
あくまで、「過去の暴落時と同じ水準に近づくとしたら、これくらい落ちる“余地”がある」というデータをお伝えしたにすぎません。
株価の暴落（ショック）は、現実と期待の落差で起こります。
最初から「これくらいは落ちるかも」と思っていれば恐怖は和らぎます。
そして実際バーゲンセールが来た時に、ウキウキで買い向かうこともできるでしょう。
まとめ：儲かる小ネタを振り返ろう
一つ一つはちょっとしたお金の知識ですが、「知っていること」の積み重ねで、将来お金に困らない人生になります。
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