【知ってたらお金持ち確定】お金に強い人が丸暗記している「重要な数字」20個を紹介！

こんにちは、こぱんです！

リベ大では、経済的自由を達成するために大切な「お金にまつわる5つの力」について情報発信をしています。

図解：「お金にまつわる5つの力」

お金持ちになるためには「知っておかなければならない数字」がたくさんあります。

そこで今回の記事では、「お金に強い人が丸暗記している重要な数字」20個を前半と後半に分けて紹介します。

なかには、見たことない数字も出てくるかもしれません。

しかし、そんな時は以下のように考えてみてください。

今回の記事で出てくる数字を全てマスターすれば、ほぼ確実に平均よりも「お金に余裕のある人」になれるはずです。

以下の図解を見てから記事を読み進めると理解しやすくなるので、参考にしてください。

▼図解：全部知ってたら金持ち確定

解説動画：【20選】お金に強い人が丸暗記している「重要な数字」を20コ紹介します

このブログの内容は下記の動画でも解説しています！

どんな働き方をしている人にも共通して重要な10個の数字

まず前半で紹介する数字は以下の通りです。

重要な数字①：78万円

「78万円」は、国民年金を満額納めた場合の年間の年金受給額です。（※令和2年度現在）

満額とは、20～60歳までの40年間フルで保険料を納めた場合の年金額であり、月額にすると6.5万円です。（夫婦の場合は2人合わせて月額13万円）

重要な数字②：0.005481

「0.005481」は、厚生年金受給額を計算するための魔法の数字です。

厚生年金は以下の項目を掛け算することで概算の受給額を計算できます。

例えば、「勤続年数15年・勤続期間中の平均年収500万円」だった場合、「15年 × 500万円 × 0.005481 = 41万円」となり、年額41万円が概算の厚生年金受給額となります。

 

重要な数字③：月額1.2～6.8万円

「月額1.2～6.8万円」は、iDeCoの掛け金の上限額です。

重要な数字①・②で紹介したように、受け取れる公的年金は国民年金と厚生年金を合わせると、年額約200万円が平均とされています。

年間200万円で生活できれば問題ありませんが、「これでは足りない！」と思う人は、自分で老後資金を準備しなければなりません。

iDeCoとは老後の資金づくりを目的に国が用意した制度で、「節税しながら資産運用できる」税制優遇もあり、利用可能金額は職業別に決められています。

▼図解：iDeCoの仕組み

この金額を株式や債券などで運用してお金を増やすというワケです。

例えば、年収400万円の人が30～60歳まで、月2万円を積み立てて、年利5%で運用した場合、

• 投資元本720万円 → 1,660万円
• 200万円弱の節税

といったように、節税のメリットを受けつつ、老後資金の柱が作れます。

関連動画

→ 【2022年からほぼ全員対象】iDeCoは老後資金問題の解決策になるのか？よくある質問6つに回答（アニメ動画）

重要な数字④：40万円

「40万円」は、つみたてNISAの積み立て上限額です。

この制度もiDeCoと同様に「国が用意してくれた優遇制度」であるため、非課税で資産運用ができます。

▼図解：つみたてNISAの仕組み

 

例えば、つみたてNISAを活用して「毎年40万円 × 20年 ＝ 800万円」を年利5%で運用すると、1,370万円まで成長します。

先ほど、iDeCoを活用することで1,660万円が作れると伝えましたが、今回のつみたてNISAと合わると約3,000万円になります。

実際、つみたてNISAやiDeCoを使っている人はさらに少ないことが、口座開設数からも分かります。

日本で働いている人口を6,000万人とすると、稼ぎがある人の利用率は4%未満、25人に1人も使っていないことになります。

そのため、つみたてNISAやiDeCoを活用しているだけで、十分情報強者だと言えるでしょう。

 

重要な数字⑤：103万円

重要な数字③・④で紹介した、つみたてNISAやiDeCoを活用しようとしても「月5万円も積み立てる余裕なんてないよ…」という方もいるのではないでしょうか。

そんな方は配偶者に協力してもらい、年間103万円を目安にパートやアルバイトで稼いでもらいましょう。

103万円である理由は、この金額までであれば税金がかからないからです。

上記のような控除があるため、年103万円（月額8.5万円）までの収入であれば、税金や社会保険料がかからずに、受け取ったお金がそのまま家計のプラスとなります。

月額8.5万円のうち、5万円を使ってiDeCoやつみたてNISAで非課税の資産運用をすれば、3,000万円を作ることは十分可能です。

ちなみに、社会保険上の扶養は「130万円」までなので、「103万円」以上働く時には注意しておきましょう。

ただ、リベ大としては「節税のためだけ」に収入を抑えることはおすすめしていません。

▼図解：知って得する配偶者の扶養

 

 

重要な数字⑥：65万円

「65万円」は、青色申告特別控除の金額です。

この制度を使うことで、年間65万円までの収入であれば、税金や社会保険料はかかりません。

年間65万円（月額5.4万円）までであれば、収入の全てが手元に残るので、これをiDeCoやつみたてNISAに回すことで老後資金の柱にすることができます。

リベ大で「月5万円を副業で稼げるようになると人生が変わる」と言っているのは、こういった理由からです。

関連動画

→ 【サラリーマンの節税】副業で30万円以上の節税ができた２つの重要ポイントを解説

 

重要な数字⑦：5～7%

「5～7%」は、株式の平均的な期待リターンです。

株式のリターンは、過去数十年と長い目で見れば年利5～7%で、今後も年利約5%にはなるだろうと予想されています。

株式とは、債券や不動産、貴金属など様々な投資商品の中で、最もリスクが高く最もリターンの大きい商品です。

そのため短期的に見れば、半値になったりすることもあります。

しかし、以下のようなファンドに15年や20年と長期的に投資すれば、過去のデータ上では「マイナスで終わる」可能性はほとんどなくなっています。

こういったポイントを理解して行動に移せるかどうかが、「今のままでいるか」と「お金持ちになれるか」の分かれ道となります。

 

重要な数字⑧：3,000万円

「3,000万円」は、相続税の基礎控除額です。

「月5万円の積み立てをして、5%で運用し続ければ老後は問題ない」という真実に気付いて、資産形成を進めていくと、次は「相続」のことが気になり始めます。

相続に関して、仮に皆さんが作った老後資金の3,000万円を使うことなく亡くなってしまったとします。

その場合でも、相続税には「3,000万円」の基礎控除があるため、残された家族が相続税を支払う必要はありません。

さらに、「600万円 × 法定相続人」の基礎控除もあります。

例えば、妻1人、子供1人に相続する場合、「3,000万円（基礎控除額） + 600万円 × 2人（妻・子供） = 4,200万円」までは相続税は一切かかりません。

 

重要な数字⑨：500万円×人数

「500万円 × 人数」は、生命保険の非課税枠です。

生命保険金は、500万円 × 法定相続人の数だけ非課税枠になります。

例えば妻1人、子供2人の場合、「500万円 × 3人（妻・子供2人） = 1,500万円」までは相続税がかからないというワケです。

重要な数字⑩：1億6,000万円

「1億6,000万円」は、相続税における配偶者の税額軽減枠です。

財産とは「夫婦2人で力を合わせて築くもの」だと言えます。

そのため、「夫婦間の相続において多額の税金をかけるのは可哀そう」といった趣旨で、配偶者の税金軽減枠の制度は作られました。

1億6,000万円もの枠があるため、実は、夫婦間の相続で相続税が発生することはほとんどありません。