【歴史に学ぶ】「大恐慌・金融危機」では一体何が起きるのかを解説！

こんにちは、こぱんです！

リベ大が2020年のニュースランキングを作成するなら、間違いなく第1位は「コロナウィルス感染症拡大」でしょう。

そして同時に、「コロナウィルス感染症による経済的影響」もランクインすることは間違いありません。

そんな声を聞いて、何となく「怖い」という感覚はあっても、実際のところピンと来ている人は少ないかもしれません。

仮に大恐慌が起きた場合、世の中はどんな風になってしまうのか、みなさんは想像できるでしょうか？

そこで今回は、大恐慌・金融危機に関する2つのことを、過去のデータを交えながら解説します。

「なんだか怖いな…」と感じる話題かもしれませんが、みなさんを脅かすことが目的ではありません。

もちろん、不安を煽（あお）って怪しいツボや情報商材を売りつけるつもりもありません。

解説動画：【歴史に学ぶ】「不況」「金融危機」「大恐慌」…一体何が起きるの？

このブログの内容は下記の動画でも解説しています！

過去のデータから大恐慌時の怖さを理解しよう

大辞林（だいじりん）によると、大恐慌とは「1929年10月24日（暗黒の木曜日）のニューヨーク株式大暴落に始まり、1933年まで続いた、ソ連を除く世界全体を巻き込んだ経済恐慌」のことです。

つまり、近代で一番酷いと言われた経済恐慌を「大恐慌」と呼んでいるのです。

ほとんどの人が生まれていない、約90年前の話ですが、以下のような写真から怖いイメージを持っている人は少なくありません。

データから見る「大恐慌の怖さ」とは？

そこで、大恐慌の怖さを数字で理解するために、大恐慌時のアメリカにおける以下の3つのデータを振り返ってみましょう。

大恐慌時のデータ①：失業率

現在の日本の失業率の8倍以上、つまり4人に1人が失業しているという恐ろしい状況でした。

また、失業率は自殺率と強い相関関係にあるということも重要です。

仕事だけではなく、住む場所も食べる物も失えば、人生を悲観して命を捨ててしまう人が出てくるのも当然でしょう。

さらに、失業率は犯罪率とも相関関係があるということも見逃せません。

失業率だけを見ても、単純に仕事を失うだけではない、大恐慌における世界の暗さにゾッとします。

大恐慌時のデータ②：賃金

給料が月30万円の人なら、月20万円を切るまで下がるわけですから、スゴイ減少率です。

仮に、みなさんの給料が35%カットされた場合を想像してみてください。

また、大恐慌時には物価も下がりましたが、給与の方が大きく下がったという事実も忘れてはいけません。

（参考：秋元英一著「世界大恐慌――1929年に何がおこったか」）

大恐慌時のデータ③：株価（ダウ平均株価）

もし、2020年12月に26,000円台をつけた日経平均株価が89%も下落すれば、たったの2,860円になってしまいます。

さすがの学長も、株価が89%も下落したら、畑でじゃがいもを育て始めると話していました。

それほど大恐慌のインパクトは大きいということです。

 

さて、過去のデータを振り返って、大恐慌の怖さについて理解できたのではないでしょうか？

こんな大恐慌は二度と起こってほしくはないと、誰もがただ祈るばかりでしょう。

一方で、過去の大恐慌の話題を持ち出すと、以下のようなコメントをいただきます。

データから見る「リーマンショック時の日本の状況」とは？

リーマンショックにおける、日本の状況を2つのデータから見ていきましょう。

リーマンショック時の日本のデータ①：失業率

日本における2009年の失業率は5.6%に達し、20人に1人は失業している状況でした。

特に非正規雇用の人達は、派遣切りや雇い止めの対象となり、大きなニュースにもなりました。

会社の寮で生活をしていた人達は、失業と同時に住まいを失うことになりました。

そんな人達に年末年始の食事と住まいを提供するため、2008年12月31日から2009年1月5日まで、東京の日比谷公園に「年越し派遣村」が設置されたのです。

リーマンショック時の日本のデータ②：株価

日経平均株価は、わずか1年半もの間に約61%も下落しました。

リーマンショックは、「100年に1度の金融危機」とも言われ、日本経済もパニック状態でした。

コロナウィルス感染症拡大によって今後の経済はどうなるのか？

コロナウィルス感染症拡大による経済的な影響として、懸念されていることは以下の3つです。

懸念事項①：消費の冷え込みによる企業倒産が増加

上記のダメージが、すでに各産業で大きくなり始め、特に中小企業においては、観光業を中心に倒産が増えています。

また大企業も例外ではなく、航空業界の企業は「政府支援がなければ危ない」と言われている状況です。

解雇・身売り（M&A）の件数も、かなり増加しています。

2020年1月から10月末までの間に、解散、清算となった上場企業子会社は 73 件に上り、前年同期比 37.7％増となった。

2020年上半期（1－6月）に、上場企業による子会社や事業の売却案件は139件に達し、2011年以降の10年間の上半期では過去最多となった。

M＆A Online「上場企業子会社の「解散」「清算」「売却」コロナ禍で増加」より抜粋

懸念事項②：大量失業

経済が悪化すれば、失業率の上昇は免れず、各国の要人達も危機感を示しています。

懸念事項③：欧州経済危機

ヨーロッパの経済危機、特に公的債務がもともと大きいイタリアは不安視されています。

2020年12月8日時点で、感染者数・死者数ともに世界第6位と被害も甚大です。

経済に対する影響を心配する声も出ている中、イギリスの調査会社オックスフォード・エコノミクスはコロナウィルスの経済影響を以下のように予想しています。

「新型コロナウイルスがパンデミックとなった場合世界の総生産が1.1兆ドル減少する」（2020年2月時点）

1.1兆ドル（約114兆円）と言われても、桁が大きすぎて想像するのは難しいかもしれません。

ちなみに、「よつばと！」は荒んだ心を癒やす最高の漫画で、学長もお気に入りです。

そして何より、コロナウィルス感染症は健康・生命にも高いリスクがあることも忘れてはいけません。

コロナウィルス感染症拡大で、経済活動だけではなく、人としての活動まで制限されるという恐ろしい状況なのです。

ワクチン開発のニュースも出ていますが、世界経済が大変な状況に直面していることは間違いありません。

このような自然災害的なトラブルに対して、個人の力だけでやれることは少なく、家族・友人・地域コミュニティ・政府など、あらゆるツテを頼って乗り切る必要があります。

まとめ：何が起こるのか「知っておくこと」が大切

今回は大恐慌・金融危機に関して、以下の2つのことを解説しました。

2020年11月にワクチン開発のニュースが報じられましたが、未だ予断を許さない状況です。

また、経済的な影響も見えない中、みなさんは今後も以下のような言葉を耳にすることも多くなるでしょう。

そして、不安を煽る言葉を並べ、自分にとって都合の良い方向に誘導しようとする人達は必ずあらわれます。

だからこそ、みなさんには決して「そんな悪意ある人達」に振り回されないでほしいのです。

誰もが大恐慌は怖く、経済が悪化すれば、身の回りにおいても大変な出来事は増えるでしょう。

ですが、怖がる気持ちにつけこまれて、自分の状況を悪くするような行動をとることだけは避けてください。

過去を振り返った時、短期間の生活を守れば、経済的には困窮せず、状況も必ず好転していきます。

自分で自分の首を絞めるような行動をとらないように気をつけましょう。

リベ大は、そのために1番必要なものこそ「知識」だと考えています。

しっかり学び、自分で考えることができれば、今より少しでも良い暮らしのために必要な行動を、自分で選ぶことができます。

「なんとなく怖いこと」を「何がどれくらい怖いか分かっていること」に変えることで、少しでも良い選択ができるようにしていきましょう。

以上、こぱんでした！

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